ポータブル電源のリコール情報まとめ

※本記事はアフィリエイト広告を含みます。

この記事は定期的に更新が必要です。 掲載しているリコール情報は執筆時点(2026年9月) のものです。最新情報は必ず消費者庁リコール情報サイト、 NITE製品事故情報でご確認ください。

これまでの主なリコール事例

過去に公表されているポータブル電源のリコール事例を時系列でまとめます (対象製品をお使いの場合は、必ずメーカー公式サイトで対応方法をご確認ください)。

発表日 メーカー・製品名 型番 理由
2023年10月20日(対応開始) EcoFlow Technology Japan「EcoFlow EFDELTA」(1,000台) シリアル D1JBZ1ZBC280001〜280999/販売期間 2019年11月〜2020年1月 火災事故(無償交換)
2025年1月7日(消費者庁掲載) EcoFlow Technology Japan「EcoFlow EFDELTA」(29,000台)。交換製品はDELTA 2 EFDELTA 1300-JP(JAN 4897082661221)/販売期間 2019年11月18日〜2023年4月30日/製品底面シールの「SN:」がDで始まる15桁 火災事故(交換・回収)
2026年2月5日(ファームウェア更新によるリコール開始)/9月24日(自主回収・交換プログラム受付開始予定) EcoFlow Technology Japan「EcoFlow RIVER Pro」(57,000台)と専用エクストラバッテリー(6,600台) EFRIVER600PRO-JP(JAN 4897082661917)/EFRIVER600PRO-EB-JP/販売期間 2020年11月〜2024年4月 セルの異常発熱による火災事故が多発。当初はファームウェアアップデート、2026年9月14日から自主回収・ギフトカード交換プログラムに移行
2024年2月27日 株式会社C&C「iRoom ポータブル電源」 ZXK-620 製品からの出火事故
2024年11月15日 SUNVIC合同会社「SUPAREE/SUNVICポータブル電源」 – 3件の火災事故が発生
2024年12月20日 株式会社テイーエム「パオック ポータブル蓄電池 Battery CUBE」 – 電池セルからの発火のおそれ
2025年10月9日 イーノウ・ジャパン「EENOUR ポータブル電源」 P5000PRO/F4000黒/F4000緑 一部ロットが品質基準未達、発火事故を受けて調査

※型番・詳細な対象範囲は変更・追加される場合があります。必ず一次情報源で確認してください。

【重要】EcoFlow RIVER Pro(EFRIVER600PRO-JP)のリコール(2026年、進行中)※2026年9月22日時点

消費者庁は2026年6月5日、EcoFlow Technology Japan株式会社のポータブル電源「EcoFlow RIVER Pro」について、重大製品事故の発生とファームウェアアップデートによるリコールを公表しました。さらにEcoFlow Technology Japan株式会社は2026年9月14日、対応をファームウェアアップデートから自主回収・ギフトカード交換プログラムへ切り替えると発表しています。2段階で対応が進んでいる案件のため、時系列で整理します。

① 2026年6月5日:消費者庁の公表内容

項目 内容(消費者庁の公表)
対象製品 EcoFlow RIVER Pro(品番 EFRIVER600PRO-JP、JAN 4897082661917)と専用エクストラバッテリー(EFRIVER600PRO-EB-JP)
販売期間 2020年11月〜2024年4月
対象台数 57,000台(専用エクストラバッテリーは6,600台)
リコール開始 2026年2月5日(ファームウェアアップデート)
理由 セルの異常発熱による火災事故が多発したため
改修率 14.3%(2026年6月1日時点)
事故 当該製品及び周辺を焼損する火災2件、当該製品を焼損し1名が軽傷を負った火災1件(管理番号A202600185〜187、事故発生日は令和8年4月29日・4月30日・5月24日)。いずれも原因調査中

消費者庁の公表資料は、対象製品をお持ちでまだファームウェアアップデートされていない方への注意喚起として、次のように述べています(原文のまま引用)。

対象製品をお持ちで、まだファームウェアアップデートされていない方は、直ちに使用を中止し、速やかに下記問合せ先まで御連絡ください。

また同資料は、事故報告の性質について、次のように留保を付けています(原文のまま引用)。

これらは消費生活用製品安全法第35条第1項の規定に基づく報告内容の概要であり、現時点において、調査等により事実関係が確認されたものではなく、事故原因等に関し、消費者庁として評価を行ったものではありません。

上記3件の火災事故についても、消費者庁の資料は「現在、原因を調査中」としており、この火災事故がリコール事象(セルの異常発熱)によるものかは、消費者庁の公表時点では不明とされています。

② 2026年9月14日:自主回収・ギフトカード交換プログラムへ移行

EcoFlow Technology Japan株式会社は2026年9月14日、公式サイトで、ファームウェアアップデートを実施していない一部のお客様から発煙・発火の報告が続いていることを踏まえ、RIVER Proの自主回収・交換プログラムを実施すると発表しました。受付開始は2026年9月24日からで、ファームウェアアップデートを実施済みの方も交換プログラムの対象になります。RIVER Pro本体を返送すると4万円分、専用エクストラバッテリーを返送すると1万円分のギフトカード(EcoFlow公式ストアで利用可)が提供されるとのことです(出典:EcoFlow公式サイト。ギフトカードの金額・条件は変更される可能性があるため、購入前ではなく回収手続き前に必ず公式サイトで最新の案内を確認してください)。

同社は続けて2026年9月14日付で、返送前の放電手順を案内する専用ページを公開しています。同ページは、放電後の製品の扱いについて、次のように案内しています(原文のまま引用)。

放電後の「RIVER PRO」は使用及び充電せずに、自主回収・交換プログラムが開始されるまでにお待ちいただきます様お願い申し上げます。

放電時の注意事項として、同ページは次の5項目を挙げています(要約)。

  1. 湿度80%以上の、風通しの良くない・閉じ込められた環境で放電しない
  2. 台所の加熱装置・蒸気発生機器などの熱源に近づけて放電しない
  3. 改造された電気器具や、破損の恐れのあるプラグ・ケーブルを接続して放電しない
  4. 放電中は無人状態で放置しない
  5. 直射日光下や、極端な高温になる車内で放電しない
  • 問合せ先:EcoFlow Technology Japan株式会社 050-3355-3196/riverpro-jp.support@ecoflow.com(平日10:00〜19:00、土・日・祝祭日を除く)
  • 自主回収・交換プログラムのお知らせ:EcoFlow公式ページ
  • 放電に関する案内:EcoFlow公式ページ
  • (参考)ファームウェアアップデートの方法:EcoFlow公式ページ

注意:この件の対象は品番「EFRIVER600PRO-JP」のRIVER Proです。「RIVER 2」「RIVER 2 Pro」など、品番が異なる製品は、この案件の対象ではありません(同社のEFDELTAには、上の表のとおり別のリコールがあります)。お持ちの製品の品番を本体の表示で確認してください。

他社のポータブル電源のリコール状況(2026年9月22日、消費者庁リコール情報サイトで確認)

「特定のメーカーの製品にリコールがあるか」を調べる方の参考として、消費者庁リコール情報サイトで確認した範囲の状況をまとめます(「リコールが存在しない」と断定するものではなく、あくまで確認時点で同サイトに掲載が見当たらなかったという意味です)。

  • Jackery(ジャクリ):消費者庁リコール情報サイトで「Jackery」を検索した範囲では、該当するリコール情報は見当たりませんでした(確認日2026年9月22日)。
  • BLUETTI:同様に、消費者庁リコール情報サイトで「BLUETTI」に該当するリコール情報は見当たりませんでした(確認日2026年9月22日)。
  • Anker(アンカー):消費者庁リコール情報サイトで「Anker」を検索すると12件ヒットしますが、内容はモバイルバッテリー・スピーカー・携帯型冷蔵庫などで、ポータブル電源(Solixシリーズ)に該当するものは見当たりませんでした(確認日2026年9月22日)。

なお、suaoki・JVCについては、確認しようとした時点で消費者庁リコール情報サイトに接続できず、今回は確認できていません。今後接続できた時点で追記します。

リコール対象製品を持っている場合の対応

  1. メーカー公式サイトの該当ページで、型番・製造番号が対象に含まれるか確認する
  2. 対象であれば、指示に従い使用を中止し、メーカーの回収・交換対応に従う
  3. 自己判断で分解・廃棄せず、メーカーの案内する回収方法に従う

購入前・購入後に習慣にしたいこと

  • 購入時に型番・製造番号・購入日を控えておく(保証書やレシートの保管でも可)
  • 少なくとも3ヶ月に1度は、消費者庁・NITE・経済産業省のリコール情報サイトで 該当製品が対象になっていないか確認する
  • メーカーの公式SNSやメルマガに登録し、リコール発表を見逃さないようにする

よくある質問

ポータブル電源のリコール情報はどこで確認できますか?

消費者庁のリコール情報サイトと、NITE(製品評価技術基盤機構)の製品事故情報が一次情報源です。この記事の一覧は執筆時点のものなので、最新情報は必ずこれらのサイトでご確認ください。

リコール対象製品を持っていた場合はどうすればいいですか?

メーカー公式サイトで型番・製造番号が対象に含まれるか確認し、対象であれば指示に従って使用を中止してください。自己判断で分解・廃棄せず、メーカーが案内する回収・交換方法に従うことが重要です。

リコールを見逃さないためにできることは?

購入時に型番・製造番号・購入日を控えておき、少なくとも3ヶ月に1度は消費者庁・NITE・経済産業省のリコール情報サイトを確認する習慣が有効です。メーカーの公式SNSやメルマガへの登録も見逃し防止に役立ちます。

「買ってはいけないメーカー」を避ければリコール製品を避けられますか?

いいえ。メーカー単位の単純な判断ではなく、個別の型番でリコール歴を確認する習慣の方が確実です。大手メーカーの製品でもリコール事例は発生しています。

リコール対象外メーカーの比較はポータブル電源おすすめ比較【PSE・安全性チェック付き】(PW-01)にまとめています。

まとめ

  • リコール情報は変化するため、この記事の一覧だけに頼らず、必ず一次情報源を確認する
  • 対象製品の場合は自己判断せず、メーカーの案内に従って対応する
  • 「買ってはいけないメーカー」という単純化ではなく、個別の型番でリコール歴を確認する 習慣が最も確実(詳しくはPW-02)

参考・一次情報源

この記事を書いた人

運営者の「ひで」は、緊急時対応業務の実務に約10年従事しています。また宅地建物取引士として、不動産の実務経験もあります。記事は、この実務経験をふまえつつ、消防庁・内閣府防災・経済産業省・消費者庁などの公的機関が公表する一次情報と、メーカーの公表情報を確認したうえで書いています。

ひでをフォローする
電源・エネルギー系